「ニューノーマル（新しい生活様式）対策として自社にもテレワークを急ぎ導入したいが、テレワークの導入にはどのようなメリットがあるの？」
「テレワークを導入することで、従業員側にはどんなメリットがある？」
このように悩んでいませんか？
実は企業がテレワークを導入すると企業側にも従業員側にも多くのメリットのあり、今やテレワークは働き方改革や災害対策に欠かせない導入必須のワークスタイルなのです！
今回は、テレワークの概要や企業がテレワークを導入する5つのメリットを紹介するのに加えて、テレワーク導入で従業員が感じる3つのメリットについても解説します。
この記事を読んでテレワークのメリットを理解し導入することで、自社の生産性を高めることができますよ！
「在宅勤務制度とは？導入成功へ3つの方法・おすすめ3ツール」も併せてご覧ください。
１．テレワークとは
テレワークとは、tele(離れた場所）とwork（働く）をあわせた造語で、ICT（情報通信技術）を活用した場所・時間の制約をうけない柔軟な働き方を指します。
テレワークは働く場所によって以下の3つに大別されます。
| 名称 | 内容 | 利用する人 |
|---|---|---|
| 在宅勤務 | 自宅から、自宅のパソコンもしくは会社から貸与されたパソコンを利用して、会社とインターネット経由でやり取りをしながら業務を行う | 主にパソコンを利用して単独で仕事をこなしやすい職種
|
| モバイル勤務 | 顧客先や移動中にパソコン・携帯電話などを利用して業務を行う | 顧客対応業務
|
| 施設利用型勤務 | 勤務先以外の以下拠点を利用して業務を行う
|
オフィスが郊外にある場合は都心で、オフィスが都市にある場合は郊外で業務を行う人など |
令和元年5月に総務省発表の通信利用動向調査(※)によると、テレワークをすでに導入していると答えた企業は19.1％で、今後導入予定と回答した企業が7.2％でした。
※参考URL：https://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/statistics/data/190531_1.pdf
ニューノーマルの対策として各企業がテレワークの導入に踏み切っているため、今後この数字は加速度的に増えていくと予想されます。
このように、テレワークは情報通信技術を利用した場所や時間にとらわれない働き方のことで、働く場所によって在宅勤務・モバイル勤務・施設利用型勤務の3つの種類に分けられます。
テレワークについてさらに詳しく知りたい方は参考にしてください。
また、今回の記事ではテレワークのメリットを紹介しますが、実際のテレワークの導入には以下のようなデメリットも想定され、これらのデメリットを克服するためには気を付けたいポイントがあります。
- 業務上のコミュニケーションが取りづらい
- 正当な評価をしづらい
- 勤怠管理をしづらい
- 情報漏えいのリスクがある
テレワークのデメリットや克服方法について詳しく知りたい方は参考にしてください。
２．企業がテレワークを導入する５つのメリット
次に、企業がテレワークを導入するメリットを以下の5つの観点から紹介します。
- 非常時にも事業継続できる
- 有能な人材の確保と離職防止が期待できる
- 業務が効率化できる
- コストが削減できる
- 企業のイメージが向上する
順番に説明します。
メリット１．非常時にも事業継続できる
企業がテレワークを導入するメリットの1つ目に、非常時の事業継続が挙げられます。
ニューノーマルの影響で、テレワークの重要性が再認識されることになりました。
感染症により従業員がオフィスに出社することができないような場合でも、テレワークを導入していれば他人と接触することなく自宅で仕事を続けることが可能です。
同様に、地震や津波などの災害によりオフィスで業務を継続することが困難になっても、業務できる場所を分散させておくことにより、無事を確認できたエリアから最低限の業務を始めることにより事業を継続することができます。
また、有事の際に従業員をオフィスに出社させることは、従業員の安全を脅かすことにもなり兼ねないため、従業員の安全確保の観点からもテレワークは有効です。
ただし、非常時にテレワークを機能的に活用するためには、通常からテレワークを積極的に利用し、従業員がテレワークに慣れておくことが求められます。
このように、テレワークは非常時に事業を継続させられる上に従業員の安全を確保できるというメリットもあります。
メリット２．有能な人材の確保と離職防止が期待できる
企業がテレワークを導入するメリットの2つ目に、有能な人材の確保と離職防止が挙げられます。
最近の有能な人材は、就業時間は集中して仕事をしつつプライベートは自己研鑽の時間にあてるなど仕事とプライベートをしっかり区別する人が多くなってきています。
グローバス化が進み優秀な人材の確保が重要な課題となる中、そのような優れた人材に自社で働いてもらうためには、ワークライフバランスを実現できる魅力的な会社である必要があります。
また、せっかく戦力になるよう育てた人材が、配偶者の遠隔地への転勤や介護・育児などの理由で今までの場所や時間帯で働けなくなったことを理由に離職してしまうことは企業にとって大きな損失です。
その点、テレワークを導入しておけば、個人のライフスタイルに合った場所や時間で業務を継続することができるため、仕事を辞めることなく働き続けてもらえる可能性が高まります。
このように、テレワークは時間や場所を選ばない働き方を実現できるため、有能な人材の確保や離職防止にも役立ちます。
メリット３．業務が効率化できる
企業がテレワークを導入するメリットの3つ目に、業務効率化が挙げられます。
例えば、営業がモバイル勤務を活用することで場合、顧客先や移動中のすきま時間に業務をこなすことで時間を節約できるとともに、営業先で得た情報をスピーディーに社内に展開することで納期短縮など業務をスピードアップすることが可能です。
業務を効率化できればその分顧客への訪問回数や時間を増やすことができ、営業力強化や顧客満足度のアップにもつながります。
また、在宅勤務者は通勤時間や電話の取りつぎなどの時間をカットでき、業務に集中することが可能です。
このように、テレワークの導入は無駄な時間の短縮や業務への集中を促すことができ業務効率化が期待できます。
メリット４．コストが削減できる
企業がテレワークを導入するメリットの4つ目に、コスト削減が挙げられます。
テレワークが始まると、以下のような要因でコストが削減できます。
- 在宅勤務する人の分の交通費カット
- オフィスに出社する人が減る分の光熱費の削減
- 社外からも参照できるよう紙書類の電子化が進むことから、印刷コストや紙種類の保管スペースの削減
- 離職率低下により、追加の人材募集や研修・教育費用の削減
このように、テレワークを導入することにより通勤費やオフィスコスト・人材募集や教育にかかるコストの削減が期待できます。
メリット５．企業のイメージが向上する
企業がテレワークを導入するメリットの5つ目に、企業イメージの向上が挙げられます。
育児や介護による離職は今や社会問題となっていますが、テレワークを導入していることで、育児中や介護中の従業員にも配慮された、多様な働き方を認めてくれる企業というイメージを持ってもらいやすくなります。
また、高齢化社会や少子化問題にも前向きに取り組む企業という面でもアピール可能です。
企業イメージが向上することは、顧客や取引先からの信頼アップにもつながります。
このように、テレワークを導入することは多様な働き方を認める企業という良いイメージを持たれやすい傾向にあります。
３．テレワークを導入することで従業員が感じる３つのメリット
最後に、テレワークを導入することで従業員が感じるメリットを以下の3つの観点で紹介します。
- ワークライフバランスを向上させやすい
- 生産性や創造性が向上する
- ライフステージが変わっても仕事を続けやすい
順番に説明します。
メリット１．ワークライフバランスを向上させやすい
テレワークを導入することで従業員が感じるメリットの1つ目に、ワークライフバランスを向上させやすい点が挙げられます。
テレワークを使えば、通勤時間を短縮できるだけでなく、プライベートの予定に合わせて仕事時間を調整することが可能です。
そのため、家族と過ごす時間や自分の趣味の時間を増やしたり自己研鑽に励む時間を持ちやすくなります。
ただし、テレワークはオフィスのように周りの目がない分、自分自身でメリハリをつけて業務時間は仕事に集中しなくてはなりません。
プライベートとの区別があいまいになったり、ダラダラと仕事を続けているようでは、ワークライフバランスの向上に結び付くような効率的な仕事の進め方はできません。
このように、テレワークを利用すればワークライフバランスを向上させることが期待できますが、そのためには公私混同せずメリハリをつけて仕事をする姿勢が求められます。
メリット２．生産性や創造性が向上する
テレワークを導入することで従業員が感じるメリットの2つ目に、生産性や創造性が向上する点が挙げられます。
テレワークを使えば、自由な服装で自分の働きやすい環境に身を置いて業務に集中することが可能です。
予定外の打合せや来客、割り込み電話等により業務を中断されることもありません。
また、通勤の必要がなくなることで満員電車に揺られる疲労や心身の負担からも軽減され、健康な状態で業務に取り組むことができます。
さらに、デザイナーやクリエイターのような創造性が求められる職種であれば、自分の好きな環境に身を置くことでインスピレーションを研ぎ澄まされ新しいアイディアが浮かぶ可能性もあります。
ただし、業務に必要なスペースが十分に確保されなかったり、家族内の雑務に気を取られたりするようでは、逆に生産性や創造性が低下するケースも考えられます。
テレワーク時は、オフィス以外であってもそこは業務を行う場所であり、集中するための環境を整備したり家族等周囲の人間の理解を得ることが大切です。
このように、テレワークを利用すれば自分の働きやすい環境で仕事ができるため生産性や創造性を向上させることが可能ですが、そのためには業務に集中できるだけの環境整備や周囲の理解が求められます。
メリット３．ライフステージが変わっても仕事を続けやすい
テレワークを導入することで従業員が感じるメリットの3つ目に、ライフステージが変わっても仕事を続けやすい点が挙げられます。
子供の育児や家族の介護が必要になった場合、今までは仕事を辞めざるを得なかった状況でも、テレワークを活用することによって仕事を継続することができる場合も出てきます。
育児中の従業員が子供の急な体調不良により休まざるを得ないケースや、介護中の従業員が食事の世話など決まったタイミングで介護に時間を割かなくはならないケースであっても、テレワークを有効活用することで、すきま時間を利用して自宅から仕事を行うことが可能になるからです。
育児や介護は一生続くものではないので、その期間中テレワークや時短勤務を活用してできる可能な範囲で業務を行ったとしても、離職せずにキャリアを継続しておき、育児・介護の手が離れた時に通常の勤務に復帰することができれば、従業員にとっても企業にとってもメリットがあります。
また、配偶者の転勤等で遠方に引っ越さざるを得なくなった場合でも、テレワークによって遠隔地から仕事を継続することが可能です。
このように、テレワークを利用すれば、今までキャリアを積み重ねてきて自分自身の働く意欲があるにも関わらず、ライフステージの変化により仕事を辞めざるを得なかった人が、仕事を継続できる可能性がでてきます。
まとめ
この記事では、テレワークの概要や企業がテレワークを導入する5つのメリット、テレワーク導入で従業員が感じる3つのメリットについて紹介しました。
企業がテレワークを導入すると企業側にも従業員側にもさまざまなメリットがあるため、今や働き方改革や災害対策に欠かせない導入必須のワークスタイルと言えます。
ぜひこの記事を読んでテレワークのメリットを理解し導入することで、自社の生産性を高めてください！
